川西ロータリークラブ 卓話

 卓話者:来田慎輔会員

悪夢

尖閣付近を警戒中の早期警戒管制機から、「中国の動きがいつもと違うんです」と報告が入ったその直後、画面が乱れ、他のレーダーも異常な動きが見られた。きっと中国側のジャミングだろう。同じ時刻、ホワイトハウスでもNSAからの報告により緊張が走った。すぐさまペンタゴンから在日米軍司令官に連絡が入り、その後首相官邸のホットラインが鳴った。この回線で話をするのはもちろん初めてであった。安部総理は頭の中が真っ白になった。
その日の東シナ海の夕日は本当に綺麗だった。日没を待っていたかのように中国側の動きが慌ただしくなった。無線の交信量が急増した。灯火を煌々と照らした数百隻の漁船団が海保の艦船を囲み、その背後から特殊部隊を積んだ数隻の船団が現れた。その数隻だけは一切灯火は付けていなかった。海面が漆黒に囲まれた瞬間、現場の人民解放軍指揮官から、“最終突入命令”が下った。数隻の特殊船が海保の艦船の隙間をかいくぐって全速力で釣魚島(尖閣諸島)へ突進した。全部隊上陸するのに5分とかからなかった。  そして島の最高部に高々と中国国旗が揚げられた。尖閣諸島はまんまと占領された。
夜が白む頃、海保のサイテーション(小型ジェット機)の監視隊員はカメラのファインダー越しに、島には中国国旗がはためき、人民解放軍兵士数十人が夜営しているのが確認できた。この写真は各メディアで大々的に報じられた。夜明けを待って防衛施設の工事が急ピッチで始まった。
中国の外務省は早朝にも関わらず、緊急の記者会見を開いて声明を発表した。「昨日の午後7時過ぎ、我が人民解放軍は中国領土である釣魚島(尖閣諸島)の実効支配を完全なものにするため特殊部隊を上陸させ防衛施設を建設する。本日以降、この島に上陸しようとするものはいかなる国の軍隊も民間人も攻撃の対象となる」。
首相官邸は大混乱に陥った。次から次へと声明が発表された。その一つにとんでもないものがあった。「釣魚島(尖閣諸島)における中国の行動を妨げる行為が日本側によって実行された場合、中国政府は中国国内で活動する日本企業の全資産を没収する。しかも中国が保有する日本国債の全てを即日売却する」。まさにこれは経済戦争そのものである。

保守強硬派で知られる安部首相はその数週間後に海上自衛隊と航空自衛隊に同島奪還の命令を下した・・・・・・・・・・。

※尖閣諸島の事を中国では釣魚島と呼ぶ。ちなみに日本では魚釣島(尖閣諸島の一つの島)と言う。

・習近平政権は対日強硬を持っていて求心力を高める方針であるため、日中関係の緊張は当面収拾しそうにない
・中国政府系ファンド「ODO5・オムニバス」の動向。このファンドの時価総額は3兆5000億円とも言われており、主要企業を中心に230社以上の株式を保有している。これを採算度外視して売られれば最悪の状態となる
・米軍の行動についてはフォークランド紛争を参考にすればよいのではないか
・もし日本と中国が戦争状態に入れば両国とも共倒れになるのではないか?
戦争による経済の混乱から今まで高まっていた人民の不満が日本から中国政府中央へと向かい大規模な反政府デモや暴動が起こり、中国共産党の崩壊もありえる。また日本も戦費の負担と、元々悪かった財政事情に加算され国家破産にむかってまっしぐらであろう

○心配な最近の中国の動き
(イ)日本、アメリカを始め世界各国に対するサイバー攻撃
(ロ)2010年7月1日に中国で施行された「国家総動員法」による戦略のステップアップ
 ①中国に万が一「有事」が発生した場合、中国政府は国の内外の中国人を管理指揮し
   金融機関・報道機関・他各部門を中国共産党の管理下に置く
 ②世界中の中国人の全財産を中国共産党の管理下に置く
 ③中国にある外資系の企業および外国人の全財産を中国共産党が没収する
 ④海外にいるすべての中国人はその場で兵隊として活動するよう命令し得る
(ハ)世界トップクラスの諜報組織によるスパイ活動。通常は駐在国公館を中心に行われる、幹部は検閲を受けない特権を持つ外交官や駐在武官として行動している。オーストラリアに亡命した中国シドニー総領事館の一等書記官の話によると日本国内には1,000人以上を超える諜報員が潜伏しているとの事である。日中関係が悪化している現在では諜報員の数はもっと増えているとみるべきである。
最近マスコミを賑わせているCIAの元職員エドワード・スノーデンの「香港逃亡」と「内部の暴露」も中国の後ろ盾があるのではないかとささやかれている
(ニ)“抗日戦争記念館”を全国に230もの施設を展開し、小学生の時代から施設見学を強要し、国民の反日感情を煽っている。2007年12月北京の抗日戦争記念館は50億円かけて10倍のスペースに大改造し、反日プロパガンダを執拗に展開している
(ホ)日本のマスコミが中国との間に締結した[不平等報道協定](日中記者協定)が存在し、我が国のマスコミは「中国に不利になる報道は一切行わない」事になっている。尖閣諸島での中国漁船の暴挙に抗議して2010年10月2日に東京で抗議デモが行われた。2500人を超える多くの日本国民が参加した大規模なものなので、渋谷界隈は多数の日の丸がひらめいた。ところがこのデモを取材したはずのNHKや民法、新聞各紙は全く報道せず、日本のマスコミは中国において数百人規模の官制デモが日本大使館に押しかけた様子を大々的に報道した。これも不平等協定を忠実に従った日本のマスコミのお粗末さの一例である。
○中国が今抱えている問題点とは
(イ)中国経済の行き詰り。高度経済成長を支えてきた公共事業などの「投資」と「輸出」の大幅減。家計消費の低下傾向。シャドウバンキングを介した不動産開発や地方政府の公共投資に破綻の懸念。サブプライムローンに似ていると言われている。
(ロ)人口の少子高齢化。日本の1.3倍のスピードで進行している。20年後には日本を追い越す勢いである。
(ハ)極端な貧富の差の拡大と失業問題。農民の貧困化
(ニ)党幹部、高級官僚の汚職と腐敗
(ホ)環境汚染問題
(ヘ)少数民族の反乱、独立問題
(ト) 軍と党の主導権争い
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